山地が国土面積の６割以上を占める日本で、日本人は古くから山に親しんできた。近年のブームもあり登山というレジャーは国民に広まり、シーズンには有名山岳は老若男女の登山愛好家でごった返す。ところが、その登山を支える構造に今、異変が起きている。 ダイヤモンド編集部・鈴木洋子 ※『週刊ダイヤモンド』2019年10月5日号より転載（肩書・数値など情報は雑誌掲載時のもの） Image:Yoko Suzuki
【山の新勢力②】 かつて、登山者の必需品だった紙の地図。今、それがスマートフォンの登山アプリに置き換わりつつある。
【山の新勢力①】 2009年。日本の登山雑誌業界にそびえ立つ「山と溪谷」「岳人」という双璧に挑む、少々変わった新参者が現れた。ホビー雑誌社の枻出版社が創刊した「PEAKS」と「ランドネ」である。
【パート２】 昭和の登山家や愛好者たちが立ち上げた会社が業界の多くを占める日本の登山関連業界。だが、登山の大衆化と時代の変化が、大きな地殻変動を起こしている。
【Column】 高校野球風に言えば「4年ぶり5回目」の登場だ。富士山鉄道計画のことである。1963年には富士急行が、山頂までトンネルでつなぐ建設計画を申請し話題になった。
【パート１】 日本の登山を取り巻く危機はヘリコプター問題だけではない。登山者の安全を確保する登山道などのインフラの整備が追い付かない状況が各地で生まれているのだ。
2013年に創刊100周年を迎えた『週刊ダイヤモンド』は、書店で一番売れているビジネス誌。昔も今も“ビジネスパーソンのパートナー”として、常に変化する時代をキャッチし、鋭く取材対象に斬り込み、わかりやすく読者にお伝えしてきました。その中から選りすぐりの記事をお届けします。 ※ cakes版では、一部の漢字が簡略体で表記されている場合があります。内容は『週刊ダイヤモンド』本誌の編集当時のものです。 Twitter：@diamondweekly Facebook：http://www.facebook.com/diamondweekly
