英語勉強法あれこれ

第19回】訪日外国人3000万人を視野に入れた 英語ビジネス (Column)

東京五輪開催に向けて訪日外国人の急増が予想される中、サービス業従事者やシニア層などで英語学習意欲が高まってきた。

訪日外国人は2013年に初めて1000万人の大台を超えた。20年の東京五輪・パラリンピック開催に向けて2000万人、3000万人が射程圏内に入ってきた。それに伴い、英語の必要性や英語を話せることの意義を感じる人が増えている。特にサービス業従事者やシニア層だ。



都内の百貨店やショップ、美容院、外食産業などでも外国人客が増えてきた。リクルートライフスタイルが13年11月に実施した「サービス従事者調査」によれば、ほぼ半数の48%の人が「職場で英語が話せなくて困った経験がある」という。

 販売業の人からは「裾上げがいるかどうかを聞いてあげたい」「洋服のコーディネートのアドバイスをしたい」、飲食業の人から「掘りごたつ、禁煙席は満席だが、喫煙席ならすぐに案内できると伝えてあげたい」などという声が上がった。日本的おもてなしのレベルアップのために英語を話せるようになりたいと考える人が多いようだ。

 外国人にとって、言語は依然として大きな壁になっている。観光庁がまとめた「訪日外国人消費動向調査結果および分析」(12年12月)を見ても、外国人が日本旅行中に最も困ったことの第2位がコミュニケーションだった(ちなみに1位は無料公衆無線LANの不足だった)。

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