今回でこの連載も最終回です。そこで、金融市場を考えるうえでもっとも大切なことをお話ししましょう。それは、外見ではなく中身で判断する、ということです。

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どれだけ外見が美しくても、性格に問題があればうまくいかないことは誰でも知っています。「ボロは着てても心は錦」という歌があるように、なんの変哲もないものが実は魅力的だったりもします。金融市場でもこれは同じで、外見のことを「名目」、中身のことを「実質」と言います。

銀行預金の金利が5％と0％ならどちらがいいでしょうか。ほとんどのひとは金利が高いほうを選ぶはずですが、実はこれだけでは判断できません。インフレ率がわからないからです。物価というのは、簡単に言うと生活コストのことです。年率10％のインフレだと、今年300万円で生活していたひとは翌年には330万円かかります。このとき、生活の原資になる銀行預金の金利が5％だと、300万円は1年後には315万円にしかなりませんから15万円足りません。これを、「実質金利はマイナス5％」といいます。

それに対して2％のデフレだと300万円の生活費は294万円に下がりますから、ゼロ金利で貯金の額が変わらなくても、手元に6万円残っているはずです。このときの実質金利は2％で、インフレで実質金利がマイナス5％の時よりずっと得です。

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実質金利は、次のような単純な引き算で計算できます。

実質金利＝名目金利マイナス（期待）インフレ率

金利は名目ではなく、インフレ率で調整した実質で判断しなければならないのです。

為替レートも名目と実質がある

「2007年には1ドル＝120円だった円の為替レートは、2008年のリーマンショックで1ドル＝100円を切るまで高騰し、東日本大震災後の11年秋には1ドル＝76円台の『超円高』が日本経済を襲った。アベノミクスがそれを円安に“正常化”し、製造業の利益が回復して株価が上昇した——」というのが常識になっています。

しかしこの説明は、ほんとうに正しいのでしょうか？　金利と同様に、為替レートにも名目と実質があります。1ドル＝100円として、日本で100万円の軽自動車がアメリカで1万ドルで売られていたとしましょう。アメリカのインフレ率が年率5％なら5年後の軽自動車の値段は約1万3000ドルで、このとき為替レートが1ドル＝100円のままだと円建ての価格は130万円です。