定年後のおカネ#5】高額な医療費は公的制度をフル活用

誰しも年齢が上がるにつれて、気になってくる健康。高額医療にかかった際に利用できる公的負担についてご紹介します。

【ここがツボ!】高額療養費制度
①限度額適用認定証で立て替え払い不要に
②長期化した場合には負担軽減の多数回該当を
③健保組合によっては付加給付の上乗せあり

 誰しも年齢が上がるにつれて、健康に自信を失うようになってくる。

 実際、厚生労働省の調査でも、40代後半から高血圧性疾患や糖尿病、悪性新生物(がん)など「生活習慣病」の患者が増加。特に高血圧性疾患の患者数は群を抜き、推定では50歳以上の2人に1人が高血圧だともいわれている。

 とはいえ、医療費が本格的にかかるのはまだ先のことだ。厚生労働省の統計によると、生涯医療費は男性2600万円、女性2800万円で、その約半分は70歳以降だ。もちろん健康保険などが適用になれば、1~3割の自己負担で済むが、女性は長生きの分、かかる医療費が男性よりも多い。

 医療費はどんな病気にかかるかでも大きく変わる。主な傷病の入院費用を見ると、最も高額なのは「脳血管疾患」だ。

 脳卒中などは、一般的に平均在院日数が長く、術後のリハビリ期間も長期化する可能性が高い。退院後に要介護状態ともなれば、介護ベッドや車いす、住宅のリフォーム費用などが発生する。

 また、高額な医療費がかかると思われがちな悪性新生物だが、実際の入院期間は約2~3週間で済む。ただし白血病の場合、平均在院日数は46日、入院費用総額も約343万円(3割負担で約103万円)となる。悪性新生物は入院費用以外に、退院前後に抗がん剤治療や放射線治療などを外来で行う場合、その分の医療費や交通費、宿泊費、医療用ウイッグなどの費用がかかってくる。

高額療養費のお得な裏ワザ
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