※ 『週刊ダイヤモンド』2019年6月29日号より転載（肩書・数値などは掲載当時）
老後資金を自分で作るには、税金面でメリットのある制度をフル活用することが欠かせない。例えば、「iDeCo（個人型確定拠出年金）」であれば掛け金が全額所得控除の対象になり、「iDeCo」と一般の「NISA（少額投資非課税制度）」「つみたてNISA（積立専用の少額投資非課税制度）」では、通常20.315％が課税される運用益も全額非課税になる。
とはいえ、複数の制度があってよく分からないという人もいるだろう。そこで、会社員や自営業など属性ごとに利用できる制度の一覧表を用意した。
基本的に、どの属性でも使えるのが「iDeCo」と二つの「NISA」だ。ただし、「iDeCo」に拠出できる金額は、会社員の場合、勤務先の企業年金や企業型ＤＣ（企業型確定拠出年金）の導入状況によって異なる。詳しくは次回で解説するが、勤務先の年金制度は必ず確認しておきたい。
