社会人として得た知識や経験を生かし、大学教授になるという夢を一度は持ったことがあるビジネスパーソンも多いだろう。
だが、大学教授になる方法はもちろんのこと、「大学教員」（教授以外の役職を含めた総称）という職業は、多岐にわたるため非常に分かりにくい。思い付くだけでも、「学長補佐教授」「特任教授」「客員教授」「招聘教授」など、さまざまな呼称がある。
ここまで大学教員が多様化したのは、1990年代の国の規制緩和を抜きには語れない。
先に挙げたのは大学教員の役職名のほんの一例だが、正規の大学教員というわけではない。正規の大学教員に比べて給与も低めで、大学側も採用しやすい。よって、このような肩書が増えた結果、大学教員の総数も増加していったわけだ（下図参照）。
ちょうどこのころ、総合政策、国際、情報系といった新ジャンルの学部が大学に乱立した。既存の教授陣では対応できない分野だったため、多くの民間企業経験者が「特任教授」「客員教授」などとして迎え入れられた。
さらに拍車を掛けたのは、2000年代初頭から増えた、経営大学院（ビジネススクール）、法科大学院（ロースクール）、教職大学院といった専門職大学院の創設である。近年では、専門職大学という新しい形態の大学まで登場するほどだ。
現在国の規定で、社会人を経て大学教員になった「実務家教員」を全教員のうち4割以上配置することが必要になっている。故に、大学教授に転身したいビジネスパーソンには、かつてないチャンスが到来しているといえよう。
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