東京医科大学が女性合格者を全体の３割以下に抑えるために、女性の受験者の点数を一律に減点していたという報道があった。募集要項では男女別の定員はなく、点数操作についても受験者にはまったく知らされていなかった。朝日新聞の記事によると、「女性は大学卒業後に出産や子育てで、医師現場を離れるケースが多い。医師不足を解消するための暗黙の了解だった」というのが理由らしい。
ソーシャルメディアでみられる声には、女性からの憤りと同時に、「これまで私たちが訴えてきたことがようやく証明された」といった開放感も感じる。「女子は相当高得点を取らないと合格できない、という愚痴を聞かされたときは被害妄想だと思ったがそうではなかった」という反省の声もあった。「私立の医科大学だけでなく、国立大学の医学部でも行われている」、「公的助成金を受けていたなら詐欺になる」といった意見から、この問題がここで終わらない可能性やそれをきっかけに社会が変わる希望を感じる。
医師不足が問題なら女性医師が仕事を続けられる環境を整備すべき
それにしても、優秀な女性を拒否し、それより劣る男性に下駄を履かせることが「医師不足」解消の対策だというのは、ふだん「頭が良い」ことを誇る日本人のアカデミアがやることとしてはお粗末すぎる。
女性医師が出産や子育てで仕事が続けられないことが医師不足につながっているのであれば、続けられるような対策を立てるべきだろう。男性にはきっと思いつきにくいだろうから、対策を立てるときには若い女医たちにも加わってもらう。そこまで頑張って勉強してきた女性が、あっさり仕事をやめたいわけはない。続けられる方法があれば、ほとんどの人は少々大変でも続けるものだ。
「実際に女は子供を産むし、その間は仕事ができないから、独身や男に負担がかかる。それが現実だから仕方がない」といった意見も目にした。でも、続けられる環境を作り、続ける女医が増えれば、それが普通になっていくものなのだ。子育ては一時期でしかない。大変な時期だけなんとかくぐり抜ければ、その後は長い間医師として働いてくれる。かえって医師不足解消になるし、優秀な女性医師が仕事を続けることができれば、現場での男性医師の負担も減るのではないか。
そもそも、「女は出産と子育てがある」という理由で医科大学や医学部への入学を制限するのであれば、看護学部への入学も制限するべきだろう。医師と看護師では仕事の内容は異なるが、夜勤もこなす看護師や助産師の仕事は、医師と同じくらい肉体的にも心理的にも負担が大きい。結婚して、子供を産み、子育てをする可能性も同じだけある。それなのに、「女は子供を産むし、子育てをするから看護師になるべきではない」といった意見は聞いたことがない。
そこには、伝統的な男女の役割や、女性差別の長い歴史が影響しているのは間違いないだろう。
19世紀のアメリカで行われた女性医師への差別
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