登場人物たち

スティーブ・ジョブズ　言わずと知れた、アップルコンピューターの創業者。1976年に創業し、1980年に株式上場して2億ドルの資産を手にした。その後、自分がスカウトしたジョン・スカリーにアップルコンピューターを追放されるが、1996年にアップルに復帰。iMac, iPod, iPhone などの革新的プロダクトを発表しアップルを時価総額世界一の企業にする。

水島敏雄 　東京で「ESDラボラトリー」という小さな会社を営む。マイコンの技術を応用し、分析、測定のための理化学機器の開発を行うために作った会社で、ESDという名称は、 Electronics Systems Development の頭文字をとっている。東レの研究員として働いていた時代から大型コンピュータや技術計算用のミニコンに通じており、マイクロコンピュータの動向には早くから注目していた。ESDは日本初のアップルコンピューターの代理店となる。

『スティーブズ』

曽田敦彦　構造不況の中、業績が芳しくない東レが、「脱繊維」を掲げ新分野として取り組んできたのが磁気素材の分野だった。ソニーのベータマックス用としてはさらに薄地で耐久性のあるテープ素材の開発が必要で、45歳になる曽田はこのプロジェクトの中心として部下に20名以上の研究員を従えている。地味で根気のいる仕事ではあったが、東レがハイテク新素材メーカーへステップアップする上でこのプロジェクトは重要な意味を持っていた。

「アップルの製造権獲得……」

中橋の口からいとも簡単に出たこの言葉に、羽根田は困惑した。この東レが、アップルのパソコンを自ら製造するということか。

「作るといったって、誰が作るんですか？そこまでの技術を、私たちは持っていませんよ」

「いや、例えばの話だよ。我々東レですべてを製造しなくても、他社の技術力を利用すればできることだろう。実は、東レリサーチセンターではなく、東レ本体にこの話が回って来たのは、この製造権という話が出てきたからなんだよ。重要なのは、その事業の主導権を握ることだろう。これまで日本企業は、技術力を活かして世界の工業製品の製造に躍起になってきた。それくらい君も知っているだろう」

「はぁ、ですが……」

「ＴＲＣの人間に言わせると、日本で製造すればこのアップルⅡは、いまの半額以下になるらしい。まあ、どこまでできるかはわからないが、やってみんことには何事も始まらないだろう。アップル社と、この件で交渉してもらえないか？　日本のディーラーの情報によると、急激な増産を行った結果、アップルの不良率が著しく高くなったというじゃないか。東レの売りは品質管理だよ。アップル社との信頼関係を深め、一方で国内のテスト・マーケティングを行うにはいいチャンスだ。このアップルの胴元として、当面予想される国内の流通チャネルの確保と、プロモーションも含めてどの程度ビジネスとしても成立するか、もう一度検討してほしい」

中橋の話ぶりでは、どうやら伊藤が何が何でもこのアップルをやりたがっているらしい。そのためには、役員会議に提出する稟議書の名目が欲しいのだ。そうとわかった以上、羽根田が部下として行うべきことはただひとつ、東レがこの事業を行うもっともらしい理由を作りあげることである。こうなってはもはや自分の人生の行方は、自分の手中にはない。このアップルというパソコンの行く末に預けることになるだろう。

だが中橋が言うように、もし国内製造権を獲得したとしたら、ハイテク企業として東レの名は日本中を、いや世界を駆け巡るだろう。販売に付随する事業で得られるメリットはそれなりのものだ。東レの一方的な思惑にすぎないが、まずは現在の東レが置かれている状況を慎重に分析し、羽根田は経営陣が気に入る「提携事業案」を作りあげることにした。

この作業にはあまり時間がない。翌日からさっそく情報収集に動きはじめた羽根田の耳には、意外なことにも、この件に名乗りを上げようとしている他の大手商社や電機メーカーの噂が飛び込んでくるようになった。

《彼らも、我々と同じようにアップルの国内製造件獲得を狙っているのだろうか》

そう考えると、いても立ってもいられなくなった。営業マン特有の本能が奮い立った。

やがてわずか１週間後、中橋の指示どおり作りあげたアップル事業のビジネスプランを携え、羽根田は再び中橋を訪れた。このプランには、実現の可能性の有無を問わず、あらゆる説得材料が羅列されていた。

　　１情報産業界における東レの知名度の向上

　　２量販品取り扱いの体制作り

　　３コンピュータ関連機器に関する技術・市場動向の把握

　　４関連技術の開発

　　５ＩＰＳ、ＴＩＳ等将来的製品の販売ルートの獲得

　　６アップルから得られる応用技術の東レの次期商品展開への活用

正式な社内文書であるこの事業案に、国内製造の件はあえて入れなかった。ただし、そこに営業アプローチを置くことは関係者の暗黙の了解事項となっていた。ＩＰＳ（Inline System Printer）は、東レが販売する大型コンピュータ用のインクジェットプリンタのことであり、ＴＩＳ（Toray Instrument System）は、東レの開発した繊維品質の測定機器である。どちらも１台３０００万円近くする製品で、羽根田のいるシステム機器事業部の目玉商品であった。

２日後の月曜日には、山田と羽根田はすでにサンフランシスコ行きの国際線に飛び乗っていた。東レリサーチセンターではなく、日本の大手企業「東レ」本体が動く意志があることを、一刻も早く伝えるためである。しかし実際のところ、２人を支配していたのは、他の誰にも商権を取られたくないという営業マンとしての反射的行動だった。たとえそれが見切り発車であろうとも、まず「会ってしまうこと」それこそがこれまでの経緯を踏まえて東レにできる唯一の営業だった。