ランキングの作成方法と見方
●調査対象は2012年6月29日現在の全上場企業。従業員が50人未満の企業、有価証券報告書が未提出の企業、報告書に数値が記載されていない企業、決算期の変更で平均年間給与が12カ月分になっていない企業は除外した。
●企業名や平均年収などは、基本的に11年4月期～12年3月期の有価証券報告書ベース。平均年収は1万円未満を四捨五入、平均年齢は小数点以下第2位を四捨五入している。
●企業名のホールディングスは「ＨＤ」、フィナンシャルグループは「ＦＧ」と表記した。
●データはゼブラル提供。表4-2および従業員平均年収ランキングに掲載の業種区分の番号はゼブラルの定義による。
「中国など経済成長を遂げている国々からの需要が続き、いわゆるリーマンショックの後遺症から最も早く立ち直ったことの表れなのではないか」
ある企業の幹部は、工作機械関連企業の平均年収の上がり具合を見てこう指摘する。
6月29日、2011年度の有価証券報告書が提出期限を迎え、上場企業の業績はもちろん、各社の「平均年収」も出そろった。
そこで本誌では、6月29日現在の全上場企業のうち、従業員が50人以上で平均年間給与が12ヵ月分そろっている企業3122社を対象に、平均年収をどこよりも早く取りまとめた。
