売りこみを成功させる「信用の法則」
当然のことだが、「評判」というのは確立するのに時間がかかるものだ。注目してもらいたいプロジェクトや創作物があるなら、早めに評判の構築に取りかかったほうがいい。さいわい、初期であれば注目を獲得する近道がある。ぼくはそれを「信用の法則」と呼んでいる。この法則の基本はシンプルだ。
自分のアイデアに注目を集めたいときには、売りこみ先がジャーナリストであれ、会社の見込み客であれ、“相手が評判を認知しているか信用している人物や会社”を、少なくともひとつ交えるのだ。つまり「公認者」を使う。
プレスリリースに目を通すマスコミはもういない？
ジャーナリストは、かぎられた時間のなかで本を書いたり宣伝文句を読んだりする、ひねくれたストレス過剰集団だ。ぼくがまだ〈マッシャブル〉にいたころには、毎日何百という売りこみをメールやツイッター、フェイスブック経由で受け取っていたので、ほかの多くのジャーナリストも同じ問題を抱えているのを知っている。彼らの注目は、たいていの人よりさらに希少なのだ。
だから、ジャーナリストに宛てたスタートアップの売りこみのほとんどには返事がない。経験の浅い起業家は、次のうちのひとつかふたつ、それか全部をしてしまいがちだからだ。みなさんはどうだろう？
- メールによる売りこみ、もっとまずいのは電話による売りこみ（テック系ジャーナリストは電話勧誘をまったく歓迎しない。それは確実）
- 自社とその美点について、メール本文に１０段落の文章を書きつらねる（ジャーナリストはぜったいに１段落以上目を通さないし、見出しさえ読みきらないことも多い）
- 「シナジー」「ルールを変える」「次世代の」「かつてない」など、盛りまくった流行語まみれのメールをよこす（やめて。お願いだから）
- 特定のジャーナリストに対象を絞ったフェイスブックの広告枠を買い、自社について記事を書いてもらうように説得する（これは本当にあることだが、つねに反感を招く）
- 大衆向けの、対象を絞らない売りこみを送りつける（コンシューマー向けアプリの宣伝を企業担当記者に送りつけるのは、調査不足の表れだ。記者の名前をまちがえば、ブラックリスト入りに）
- プレスリリースを送る（プレスリリースに目を通すジャーナリストはもういない）
