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記事タイトル: 求める人が多ければ、モノの価値は落ちにくい
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求める人が多ければ、モノの価値は落ちにくい

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Rule
需給バランスを常に意識し、
長期的な目線で物事を考えること

 資産価値を考える上で、需要と供給のバランスも重要です。
需要が供給を上回る(需要>供給)状況になれば、モノの価値は上がり、反対に需要が供給を下回れば(需要>供給)モノの価値は下がります

 例えば、悪天候が続くとキャベツや白菜が高くなったりしますが、それは生産数(=供給)が落ちたことで「需要>供給」の構図ができたためです。
 逆に、暖冬などで野菜が早く成長してしまうと、出荷量が増えて値段が下がってしまう場合もあります。「需要>供給」の状況です。
 また、ディズニーランドの入場料が値上がりし続けている背景も「需要(入場希望者数)>供給(定員)」が成立しているからです。

需給のバランスは時代によって変わることもあります

 「需要>供給」の状態からさらに需要増になって、需給が逼迫(ひっぱく)状態なのがアメリカの大学です。
 アメリカの大学の学費は、物価上昇率を上回るペースで高騰していて、学生が卒業後も学生ローンの返済に追われるケースは珍しいことではありません。
 理由は公的資金が打ち切られていく一方で、教授などの人件費、キャンパスの維持費などにつぎ込む必要があるからです。

 それならば、アメリカの大学進学率が落ちているかというと、むしろ上昇しています。
 世界的な基準として使われる英タイムズ・ハイヤー・エデュケーション社による2018年の世界大学ランキングでは、上位30校のうち19校がアメリカの大学ですので、アメリカ国内だけでなく海外からの入学希望者も多いことでしょう。

 実際、このランキングの上位にランクインしている私の出身大学カリフォルニア大学バークレー(University of California, Berkeley)の学費を調べてみましたが、1999年当時の学費、年間1万3750ドル(約157万円)から2018年は年間4万6170ドル(約502万円)と3倍強に引き上がっています(日本円は1999年と2018年の平均為替レートをそれぞれ適用して換算)。
 1999年当時も志願者が定員をはるかに上回っていましたが(需要>供給)、授業料が3倍強に引き上がった現在でも、さらに需要(入学希望学生数)が増えている状況です。

 一方で、時代の流れとともに「需要>供給」→「需要=供給」→「需要<供給」になっているのが日本の大学です。
 日本は少子化で、15歳未満の子どもの数は1982年から一貫して減り続けています。
 現在、日本の大学数は国公立・私立合わせて800校弱あり、日本私立学校振興・共済事業団によれば、私立大学の44・5%が定員割れの状況とのことです(2016年5月1日時点)。

  人口減に加えて、テクノロジーの進化もあって「需要<供給」になり、数が減ってきているのはガソリンスタンドです。
 低燃費化やハイブリッド車、電気自動車の登場でガソリンスタンドの数は右肩下がりです。
 資源エネルギー庁の発表を見ると、1989年と比べて2016年のガソリンスタンドの数は46%も減っているのです。


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  人口減が将来どのようにモノの価値に影響するかを考えることは、特に日本において資産形成をする上では非常に大切な要素です。
常日ごろ、将来の需給バランスを意識するようにしましょう。モノの価値を見る目を鍛えられる上に、長期的な目線で物事を考える習慣も身につくことでしょう。

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